ニューメキシコ大学保健科学センターやブリストル大学、米国立衛生研究所の研究によると、小児肥満の原因の約90％は過食か運動不足か、またはその両者で、残り10％は内分泌疾患や先天性・後天性の視床下部障害、遺伝的症候群、食欲に影響を与える薬物の使用によると推測されている。
小児肥満はほとんどすべての臓器系に有害な影響を与える可能性があり、しばしば高血圧、脂質異常症、インスリン抵抗性や糖尿病、脂肪肝疾患、心理社会的合併症などの重大な結果につながる。ある研究によると、14～19歳の過体重と肥満は、30歳以降のさまざまな全身性疾患による死亡率の上昇と相関していた。また、小児肥満による整形外科分野の重大な合併症に内反脛骨があるが、一方で肥満は骨密度に関しても大きな影響を与えるようである。
肥満予防では、特に小児期からの予防が世界的な肥満の増加を逆転させるのに最も有効だという。予防策は、個人、家庭、施設、地域社会、医療の各レベルで講じることができる。小児では本人よりも保護者を標的とすべきで、（1）世帯や家族レベルで適切な食事量を与える（2）運動を奨励する（3）日常生活動作を高め、身体を動かさない生活を最小限にとどめる―ことを親に指導するのが、基本的な予防法と見られている。