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宮崎市佐土原町の内科・小児科医院です。

消化器・胃腸科が専門で、胃カメラや大腸内視鏡、腹部エコーでは鎮痛・鎮静剤を使い、苦痛の少ない検査を心がけます。
循環器や呼吸器、感染症やアレルギーも診療します。

小児科は一般診療の他、定期・任意の予防接種も行います。

また、介護支援専門員が介護や認知症のご相談に応じます。
なお、禁煙補助薬や男性型脱毛症治療薬も処方します。
平日8:30~12:30
14:00~17:50
土曜  8:30~12:50

(平日は17:30、土曜日は12:30を過ぎる場合はご来院前にお電話ください。また、8:30から胃カメラ、腹部エコー検査が入っている場合は診療開始が9:00になりますので、ご了承ください。)

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東京都健康長寿医療センター研究所などのチームが、日本人の元五輪選手約140人と一般の人を比べたところ、スポーツ選手に特徴的な遺伝子型が見つかった。母親から子どもに受け継がれるDNAの個人差が、瞬発力や持久力に関係するらしい。
 
運動能力は父親より母親の影響を受けるとの疫学的な研究があるため、チームは、母から子に引き継がれる細胞内のミトコンドリアDNAに注目して、調べた。

本人の了解を得て日本人の陸上長距離、短距離選手やサッカー、バレーボールなど元五輪選手139人と、DNAデータベースに登録された一般の日本人672人の遺伝子型を比べた。

日本人のミトコンドリアDNAの型は個人差によって約10種のグループに分けられるが、この中で、ある特定のグループは、瞬発力の必要な種目の選手の割合が一般の人に比べて、約2.8倍だった。別のグループでも、持久力の必要な種目の選手の割合が、約2.5倍だった。

遺伝子による選手の選抜はすべきでないが、今回の成果は個人のトレーニング方法への応用につながるかもしれない。運動能力は練習や食事など環境に大きく左右されるが、遺伝子との関係も注目されているようだ。

若い女性に急増中の子宮頸がんを大幅に減らすと期待され、昨年末から自費での接種が始まった子宮頸がんワクチンの普及が進まない。半年間に3回接種が必要で費用は5万円前後という負担の重さがネック。厚生労働省は公費助成の検討に着手したが、いつ結論が出るかは見通しにくい。性体験前の若い年齢での接種が最も有効なため、思春期の娘を持つ母親は「すぐ打つか、助成を待つか」で悩んでいる。がんの原因のヒトパピローマウイルスは性交渉で感染する。このウイルスの感染を防ぐワクチンの登場を受けて日本産科婦人科学会などは昨年10月、11~14歳の女子には公費で接種すべきだとの声明を発表した。だが、どこも財政難の行政の動きは鈍い。国の助成の検討には時間がかかる可能性があるし、娘の性体験の時期を親が予測するのも難しい。なるべく早く受ける方がいいだろう。ただ、ワクチンで防げるがんは最大でも70%とされ、検診による早期発見が制圧には不可欠。自治体検診が20歳から受けられ、早く見つければ子宮温存も可能。なのに検診への理解は進んでいない。日本の子宮頸がんの検診受診率は20%台で、欧米の70~80%に大きく劣る。このままではワクチン接種が進んでも、がんを完全にはなくせない。両方を推進する政策が期待される。

子宮の入り口付近にできるがん。国内で年に推定約1万5千人が発症し約3500人が死亡する。20~30代の発症率が過去20年で2倍以上に増え、この年代で最多のがんになった。性体験の低年齢化などが理由とみられる。

糖尿病患者における心疾患発現率は著明に高く、糖尿病患者の死因としても心疾患が多くの割合を占める。糖尿病患者の心疾患発現抑制のためには血糖のコントロールがもちろん重要であるが、しばしば困難なことが多く、血圧、LDLコレステロールのコントロールがとりわけ有用といえる。糖尿病患者の脂質管理目標は、動脈硬化性疾患予防ガイドラインでは120mg/dL未満を推奨しているが、コントロール不良な症例でも最低限、到達しなければならないLDLコレステロール値はどの程度か。治療薬投与例を対象とした研究では180mg/dL以上の患者群で有意な心疾患発現率を認めた。糖尿病症例では120mg/dL未満を管理目標とし、うまくコントロールできない患者においても少なくとも180mg/dLを超えないように、治療薬を増量する、あるいは他剤を併用することも考慮に入れるべきのようだ。

20~30歳代の女性を対象とした乳がん検診に対し、専門家らが異議を表明している。乳がん検診は何歳から必要なのだろうか。
乳がんのため24歳の若さでこの世を去った女性のドキュメンタリー「余命1ヶ月の花嫁」。2007年にTBSで放映されるや大反響を呼んだ。08年からは、番組にちなみ、20~30歳代に限定した乳がん検診キャンペーンが展開されているが、これに対し、患者や医療関係者らが、TBS側に内容の見直しを求める要望書を出した。要望書は「20~30代の女性を対象とした検診は科学的根拠がなく、正しい情報を発信する責務があるテレビ局が行うのは問題」などと指摘。
厚生労働省の指針では、乳がん検診の対象は40歳以上。40~50歳代に患者が多いためとしている。
乳がん検診に詳しい国立病院機構名古屋医療センター放射線科は「若い世代に関心を持ってもらうための啓発は重要ですが、すべての若年者に広く検診を勧めるのは間違い」と指摘する。本来必要のない精密検査を受けることになったり、苦痛が伴ったり、といった不利益のほうが大きいためだ。
米国では40歳代を対象に含めるかどうかでも論議が起きている。09年11月、政府の作業部会が「不必要な検査や治療につながる可能性が高い」としてマンモグラフィ検診の対象を50歳以上に引き上げるよう勧告。これに対し、米国対がん協会などは40歳代でも利益の方が上回ると反論している。
TBS広報部は「詳しく説明した上で、自己責任で受けてもらっている。様々なリスクを考慮した上でも、受診機会を提供したことは一定の成果があったのではないかと考えている」などとしている。
ドキュメンタリーが感動的なだけに若い人への影響は大きい。感情に流されることなく、正しい情報を知ることが大切。まずは40歳代の検診率を上げ、早期発見、早期治療につなげることが先決かもしれない。

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