微小な針が多数ついたパッチを皮膚にはるだけで接種できるインフルエンザワクチンを、米ジョージア工科大などの研究チームが開発し、動物実験で効果を確認した。針は皮膚に刺さると溶け、ワクチンと共に吸収される。実用化すれば、自分でも接種でき、輸送や保存も簡便になり、接種費用が抑えられる。
開発したパッチは、生体に吸収されやすい物質でできた高さ０．７ミリの針が１００本ついている。針の中に、液体ワクチンを凍結乾燥させた粉末が入っている。
人の皮膚に似た豚の皮膚を使った実験で、親指でパッチを皮膚に押しつけただけで表皮に刺さり、数分以内に溶け、ワクチンと針が皮膚に吸収されることを確認した。深く刺さらないため、痛みもないようだ。
通常のワクチンと同等の効果があり、製造費用も同程度だが、接種に医師や看護師が必要なく、注射針の処理もいらず、費用は安くなるようだ。
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夏は野兎（やと）病と呼ばれるネコの細菌性疾患の最盛期であるらしい。この疾患は、感染したネコに噛まれたり、感染したネコの体液に暴露したりすることによって、ヒトにも伝播する可能性があるという。
ネコの野兎病リスクが高いのは夏場だが、春に生じることもある。ネコの野兎病の感染経路として特に多いのは、感染したウサギを食べるか、ウサギを噛んだダニに噛まれることによるもので、徴候としては無気力、食欲不振、発熱などがみられる。
ワクチンはなく、最善の予防法はネコを屋外に出さないことだという。ネコを室内に閉じ込めたくない場合、ダニの管理を行うのが次善の策のようだ。残念ながら、ネコがウサギを狩るのは習性であるため制御することはできず、ネコを屋外に出す場合はそのリスクを負わなければならないと言う。特に屋外で飼われているネコの疾患や死亡がみられた場合、野兎病を疑う必要がある。
稀に芝刈りによってヒトが野兎病に感染することもあるという。芝刈り機が感染したウサギの死骸に接触すると、細菌のエアロゾル化が起こるのではないかという仮説があるらしい。

生まれつき腸の動きを制御する神経節細胞が欠落し、重い便秘症や腸閉塞を起こす難病「ヒルシュスプルング病」で、石川県立中央病院は７月１５日、２歳男児のわずかに残る正常な腸管に切り込みを入れて延長して機能を確保する手術に世界で初めて成功したと発表した。
５０００人に１人が発症するとされ、この男児はこの病気の中でも重度の小腸と大腸の大半が機能しない「全腸管型」。死に至る危険も大きく、従来は小腸移植しか助かる方法がないとされていた。
男児は生まれた直後から激しい嘔吐を繰り返した。診断の結果、正常に機能するのは小腸の一部分の約２０センチのみだった。正常な２０センチの腸管に左右交互に切り込みを入れて蛇腹状に伸ばし、切り込んだ部分を縫い合わせて１メートルまで延長し、人工肛門につなげることに成功。男児は感染症にもかからず無事退院。体重も増えているという。
切り込みを入れるには腸管の太さも必要で、全患者に有効かは不明のようだが、自らの臓器を生かす新たな治療の道が開けたようだ。

ネットいじめ（サイバーブリー）の加害者および被害者は、ともに身体的にも精神的にも問題を抱える可能性の高いことが、フィンランドの研究で明らかになった。この調査では、ネットいじめの加害経験のあったティーンエイジャーは7％超、被害経験は5％、両方の経験があったのは5.4％で、米ミシガン大学によると、米国でも状況は類似しているという。
ネットいじめは、携帯電話、パソコンなどの電子メディアを通じて、相手に対して攻撃的な行為を意図的に繰り返すもの。
今回の研究では、13～16歳のフィンランドのティーンエイジャー2,215人を対象にデータを収集。ネットいじめの加害および被害経験のほか、全般的な健康状態についてたずねた結果、被害経験のあるティーンは、家庭崩壊、情緒、集中力および行動に問題のある比率が高く、他人との付き合いが困難、頭痛、腹痛、睡眠障害になりやすい、学校で安心感を得られないという傾向があった。
一方、加害者自身にも情緒、集中力および行動の障害、他人との付き合いの困難、多動や素行問題が多くみられ、喫煙や飲酒、頭痛、学校で安心感を得られないという傾向も強かった。加害および被害の両方の経験のあるティーンエイジャーには、上記のあらゆる問題が認められた。
従来のいじめは主に学校で起こるため、少なくとも家にいるときは安心できるが、ネットいじめでは被害者は24時間休みなくリスクにさらされており、不安感がさらに強まる可能性が高いと研究チームは指摘している。
ネットいじめには学校、親および子どものいずれにも原因がある。学校が積極的にいじめ対策を行う必要があるほか、いじめに気付いた第三者が学校に報告することも有効である。ネットいじめの元となるのは主に学校での友人関係であり、ネットではデータが残ることが対策上、1つの利点となる。

生前の本人の意思が不明でも、家族が承諾すれば脳死での臓器提供ができる改正臓器移植法が７月１７日より本格施行されている。提供数の増加を目的に提供の要件を緩和し、昨年７月に成立した。現行法では、１５歳以上が書面で提供意思を示すのが条件だが、改正法では、そうした場合に加えて、提供や脳死判定を本人が拒否していなければ、家族の承諾で０歳から提供可能。拒否の意思表示は書面でなくても有効だが、提供したくない人は意思表示カードなどで意思を示す必要がある。
脳死判定は、６歳以上はこれまでと同じ基準で２回の検査間隔は６時間以上だが、６歳未満は間隔を２４時間以上にする。
１５歳以上が書面で意思表示した場合に、親や子ども、配偶者に優先提供を認めた改正部分は１月に施行。５月に初の適用例として、夫から提供された角膜が妻に移植された。
現行の臓器移植法は１９９７年施行。現在まで脳死での臓器提供は８６例。日本臓器移植ネットワークによると、心臓や肺などの移植を希望し登録している患者は、６月末時点で計約１万２千人。